なまず

「震災直後から総務省を始め政府や各都道府県、大手企業などから、なまずの飼育方法の問い合わせが相次でいるのです」と語るのは、(財)日本なまず養魚場組合の野枝男幸会長。

野枝会長によると、なまずの飼育はそれほど難しいわけではなく、また食用としても問題がないことから、今後防災対策の一環として行政や企業を始め一般家庭においても、なまずの飼育が全国的に広がるのではないか、と組合ではみている。

また「最新技術がいかに進んでも動物などの予知能力にはかなわない」と、なまずを以前から飼育している地域災害予知担当者の存在や震災直後に総理官邸や首都圏を中心とした防災機関などに、日本なまず養魚場組合が相当数のなまずをすで納入したことを野枝会長が明らかにした。
 
さらに「今回の地震に際しても、養魚場のなまずが急に餌を食べなくなったり、暴れ出したりしたという報告が多数組合に寄せられています。勿論現時点においても地震予知となまずとの関連は科学的に証明されていませんが、自然界ではなかなか説明のつかない事が存在するのはご存知の通りです。科学的証明を急ぐよりはまず昔からの言い伝えを信じることも大事かと考えます。人間は自然に対して驕りがあります。人間以外の動物にはそのような驕りはありません。」

「なまずが普及することは組合として喜ばしいことですが、今回のような大変な震災でなまず特需が起こっても、喜んでいる養魚場で働く仲間は一人もいません。今後も元気ななまずを養殖し、皆様に役立つなまずをご提供できればと考えています」。